利回り計算ツール|表面利回り・実質利回りと、買える価格の上限を計算

広告に載っている利回りを、空室と経費、買うときの諸費用まで入れて計算し直すためのツールです。ローンの返済と税金は計算していません。返済したあと毎月いくら残るかは、収支シミュレーターで確かめて下さい。

目標の利回りを入れると、その利回りになる価格の上限も逆算します。値段の交渉を考えるときの目安として使って頂ければと思います。

① ここに入れる

例の数字(架空の物件)が入っています。変えるとすぐ計算し直します。「?」で説明と目安が開きます。全角の数字でも入れられます。

物件と家賃

万円
万円
%

年間の経費

万円
万円
万円
万円
万円

購入時の諸費用

%

② 利回りがここに出ます

実質利回り(空室・経費・諸費用を反映)

–

表面利回り(満室)

–

空室を引いた表面利回り

–

表面と実質の差(ポイント)

–

内訳を見る

1年間の家賃と経費

満室のときの家賃–
空室で入らない分–
実際に入る家賃–
年間の経費–
経費を引いたあとに残る家賃–

買うのにかかるお金

物件価格–
購入時の諸費用–
合計–
計算式を見る

表面利回り(満室)

年間家賃(満室)÷ 物件価格 × 100

広告に載っている利回りは、たいていこれです。空室も経費も引いていないので、物件どうしを比べるための目安と考えて頂いて良いかと思います。

空室を引いた表面利回り

年間家賃(満室)×(100 − 空室率)÷ 100 ÷ 物件価格 × 100

見込んだ空室の分だけ、家賃を減らして計算した数字です。

実質利回り

(実際に入る家賃 − 年間の経費)÷(物件価格 + 購入時の諸費用)× 100

経費を「家賃の%」で入れたときは、年間の経費 = 実際に入る家賃 × 経費率 で計算しています。諸費用を分母に入れずに計算する資料もあるので、比べるときは何で割っているかを確かめて下さい。

価格の上限(③)

実質で出すとき(諸費用を%で入れた場合):経費を引いたあとに残る家賃 ÷(目標利回り ×(1 + 諸費用の割合))

実質で出すとき(諸費用を金額で入れた場合):経費を引いたあとに残る家賃 ÷ 目標利回り − 諸費用の金額

表面で出すとき:年間家賃(満室)÷ 目標利回り

目標利回りと割合は、7%なら0.07として計算します。価格が変わっても、家賃と経費(固定資産税なども含めて)は変わらないものとして計算しています。表示は0.1万円未満を切り捨てています。

③ 目標の利回りから、価格の上限を出す

①で入れた家賃・空室率・経費・諸費用のまま、目標の利回りになる物件価格を逆算します。

%

実質利回りが目標になる価格の上限

–

この価格より高く買うと、目標の利回りを下回ります。この価格なら買ってよい、という意味ではありません。

結果の読み方

結論から申し上げますと、広告の利回りは、たいてい一番よく見える前提で計算された数字です。このツールで、空室と経費を引いた数字に直してから比べて下さい。

■ 満室想定と現況は、別の数字です

販売図面の「満室想定」は、空いている部屋にも入居があるとして計算した家賃です。今の入居者さんの家賃だけで計算した「現況」より、高く出ます。今の家賃で見たいときは、年間家賃に今入っている家賃の1年分の合計を入れて、空室率は0にして下さい。

■ 表面と実質の差は、出ていくお金の大きさです

表面利回りは、家賃を価格で割っただけの数字です。実質利回りは、そこから空室と経費を引き、買うときの諸費用まで入れています。

同じ表面利回りでも、経費のかかり方しだいで実質利回りは大きく変わります。差が大きい物件ほど、どの経費が重いのかを内訳で確かめて下さい。

■ 数字が良く見えるときほど、前提を疑って下さい

空室率を0にしたり経費を少なめに入れたりすると、利回りは良く見えます。少し厳しめの数字で入れても目標に届くかどうかを、一度確かめて頂ければと思います。

ローンを返したあとの手残りは、こちらで

このページでは、借入の返済は計算していません。月々の返済額と、返済したあとに毎月いくら残るかは、収支シミュレーターで確かめて下さい。

大家のプーさん

大家のプーさんよりひとつだけお願いがあります。広告の利回りを見たら、空室と経費を自分で入れ直して、実質利回りを一度出してみて下さい。売る側の数字と自分の数字を並べてみると、その物件の数字をどこまで信じてよいかが見えてきます。

※ この計算は目安です。借入の可否や税額は、金融機関・税理士さんにご確認下さい。ローンの返済、税金、大きな修繕、家賃の下落、空室の長期化は含めていません。

※ 税金や諸費用に関する内容は、2026年10月時点の一般的なものです。個別の事情によって扱いが変わりますので、実際の判断は金融機関や税理士さん、宅建業者さんなど専門家に相談して下さい。このツールの数字だけで買う・買わないを決めないようお願いします。

※ 入力した数字は、お使いの端末の中だけで計算しています。どこにも送られません。